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第3回(11月8日)のみ参加↓

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★自らの力で考え、行動する『自立型人財』を育成するには?

『人財』を育てたかったら「教育」するな、自己啓発を「促進」せよ!
自ら課題を発見し、解決する『自立型人財』育成方法
〜『指示待ち人間』ばかりでは会社は生き残れない!〜

講師

トータルマネジメントシステム研究所 代表 角川真也 先生

* 希望者は講師との名刺交換が可能です

講師紹介

■経歴
大リストラ実施後の中堅部材メーカーにおいて、QCサークルおよび改善提案事務局として活動の形骸化に悩む。熟慮の末、従業員の本音(悩み・不満・困りごと)を知るために『従業員アンケート』を実施、その対策実行手段として新たにボトムアップ活動を立ち上げ、@人財育成 A生産性・品質・利益向上 B職場風土(社風)改善、等大きな成果を上げる。その過程で、本気で活動に取り組んだ従業員が達成した『奇跡的な事例』を目撃する。独立後、セミナー(過去62回開催)やコンサルティング活動に従事、社員教育の「強要」を自己啓発の「促進」に転換する『自立型人財育成システム』を開発、その普及に従事している (「TMS研」でHP検索可)。著書 『R&D部門の働き方改革とその進め方』(共著)

→このセミナーを知人に紹介する

日時・会場・受講料

●日時 2019年11月8日(金) 10:00-17:00
●会場 [東京・大井町]きゅりあん4階第2特別講習室 →「セミナー会場へのアクセス」
●本講座は職場改善/御社未来工業化シリーズセミナー(全4回)の第3回として開催いたします。
 < 全4回のラインナップ >
 ・第1回:9/13 『未来工業(株)本社・工場 見学セミナー』※都合により中止となりました
 ・第2回:10/4 『総務・経理・管理部門の「見える化」による生産性向上方法』※都合により中止となりました
 ・第3回:11/8 『自ら課題を発見し、解決する『自立型人財』育成方法 』
 ・第4回:12/6 『『自立型人財』が育つ!改善報告活動のすべて

■受講料(資料・昼食付) ※消費税についてはセミナー開催日当時の税率が課税されます。
参加形態区分価格(税込)1社2名以上同時申込
1講座のみの参加1回、2回、3回、4回・・・43,000 + 税33,000 + 税
2講座の参加1・2回、1・3回、1・4回、2・3回、2・4回、3・4回、・・・66,000 + 税56,000 + 税
3講座の参加1・2・3回、2・3・4回・・・84,000 + 税74,000 + 税
全講座(4講座)の参加1・2・3・4回100,000円 + 税90,000 + 税

※申込時に参加形態(第○・○回参加)を申込備考覧に記載下さい。
※各回、別の方が受講いただくことも可能です。
※1社2名以上同時申込は、同時申込、同形態(講座数、参加日)でのお申込にのみ有効です


学校法人割引;学生、教員のご参加は受講料50%割引。
 →「セミナー申込要領・手順」を確認下さい。

*日程変更等ございました場合は、ご容赦下さい。
・会場は毎回異なりますので、必ずご確認下さいませ(第1回のみ名古屋開催)。

 ●録音・撮影行為は固くお断り致します。
 ●講義中の携帯電話の使用はご遠慮下さい。
 ●講義中のパソコン使用は、講義の支障や他の方の迷惑となる場合がありますので極力お控え下さい。
  場合により、使用をお断りすることがございますので、予めご了承下さい。
  *PC実習講座を除きます。


■ セミナーお申込手順からセミナー当日の主な流れ →

セミナーポイント

■講座のポイント
 日々激変する国際情勢と経済情勢、AI、IoT、RPA等の発達により、20年後には現在ある仕事の60〜70%が消滅すると言われている経営環境下、もはや過去の成功経験の延長線上に御社の未来はありません。
そんな時代に御社が生き残るには、従業員ひとり一人が自分の頭で考え行動しなければなりません。上司の指示を受けてから動くスピード感ゼロの従来のスタイルでは、競合他社に後れを取り、御社は近い将来マーケットから淘汰されてしまいます。
 そうならないためには、自ら課題(業務や職場の問題点)を発見し、自分の力で対策を立案・実行する『自立型人財』の育成が必須です。しかし、暗記偏重の現在の日本の教育システムからそのような人財は生まれてきません。御社の未来は『自立型人財』を自社内で育成できるかどうかにかかっています。
巨額の費用とマンパワーを要するトップダウンによる業務改革プロジェクトは、従業員側から見て「やらされ感」が強く、期待するほど人財は育ちません。『自立型人財』は自分の悩み・困りごとを自力で解決する活動(=心底やりたい活動)をボトムアップで推進しない限り、輩出されません。
 そのボトムアップ活動を代表する@QCサークル(職場小集団)活動 A改善提案活動 の2つが始まったのは、なんと60年も昔のことで、今日形骸化が著しく、はっきり言って賞味期限切れです。そこで当セミナーでは、令和の時代にも通用する『自立型人財育成システム』の自社構築方法についてお教え致します。

『自立型人財育成システム』の3ステップ

@ 課題(業務や職場の問題点)を、従業員自身に気付いてもらう。
A 課題の対策を、従業員自身の力で立案してもらう。
B 立案した対策を、従業員自身の力で実行してもらう。

 当セミナーは、前職で長らく人財育成に携わった講師の成功体験・失敗体験から生まれた実践的なメソッドを、生々しい事例紹介を通じて学べる唯一のセミナーです。
 当セミナーでご紹介する『人財育成システム』は、自社内で金と時間をかけることなく『自立型人財』を多数育成できます。その結果御社は、日々激変する経営環境に対応し仕事のやり方を柔軟に変える社風となり、末永く事業を継続することが出来ます。
 下記の【受講対象】に該当される方は、迷わずご受講ください!

■受講対象
・指示しないと(しても)動かない従業員に悩む経営者や管理職の方
・社風や職場風土の改善手法が見つからず悩む経営者の方
・有効な従業員教育手法探しに悩む経営者や総務・人事部員の方
・従業員が定着せずお困りの経営者や総務・人事部員の方
・活動成果が出せず悩むボトムアップ活動事務局の方
・自社の未来工業化にチャレンジする意欲のある方(部署・職位不問)

■過去の受講者の声
・先生が苦労した話で、今後の自分の事務局活動で参考になるものが多かった。
・「ボトムアップ活動の押付けはダメ」というお話はとても共感できた。
・従業員の立場に立って考えることが重要であることを再認識させられた。
・ボトムアップ活動を通じ、従業員のスキルアップにつなげる手法を社内で水平展開したい。
・各事例とも社内・部内で実施しているが、違った角度から捉え直すことができ良かった。
・実際の事例を説明して頂いたのでとても分かりやすかった。

セミナー内容

1.なぜ『自立型人財』は育たないのか?
 1-1.学校教育と社会人教育の違いを正しく認識していますか?
 1-2.『人財育成』とは組織マネジメント活動の一部である
 1-3.『自立型人財』を育てなければ御社に未来はない
 1-4.教育するから『人財』は育たない  

2.どうすれば『自立型人財』は育つのか?
 2-1.社員教育「強要」から自己啓発「促進」への発想の転換
 2-2.人財育成プロセス
  ・自己啓発ニーズを顕在化させる
  ・自己啓発したくなる環境を整備する
 2-3.自己啓発ニーズの顕在化プロセス
  ・自分の担当業務や職場の問題点に気付いてもらう仕組みを作る
  ・問題解決に必要なスキルを認識してもらう
  ・現状のスキルとのギャップを確認してもらう
  ・ギャップを埋める手段として自己啓発にチャレンジしてもらう
 2-4.自己啓発ニーズの顕在化手法
  ・従業員アンケート
  ・組織マネジメントシステム
  ・改善報告活動
 2-5.自己啓発したくなる環境整備
  ・業務マニュアル作成
  ・ボトムアップ活動
  ・改善手法教育
  ・知的財産データベース

3.従業員の本音を「見える化」する『従業員アンケート』
 3-1.従業員の「本音」を引き出す方法
 3-2.何をどのように聞くのか?
 3-3.データの精度を高めるには?
 3-4.集計データのどこに着目するのか?
 3-5.事例紹介(2社)
 3-6.従業員アンケートの分析結果から見えてくる従業員の本音
 3-7.分析結果の活用方法
 3-8.「従業員のやりたい活動」=「従業員の悩みを解決する活動」

4.従業員の「悩み・不満・困りごと」を解決する『ボトムアップ活動』
 4-1.QCサークル、改善提案活動はなぜ廃れたか?
 4-2.ボトムアップ活動事例紹介
  ・改善報告活動
  ・職場快適化サークル活動(事務所)
  ・5Sサークル活動(現場)
  ・知的財産データベース構築活動
 4-3.職場快適化サークル活動
  ・立上げの経緯と推進体制
  ・実際の活動内容について
  ・活動成果
 4-4.5Sサークル活動
  ・立上げの経緯と推進体制
  ・実際の活動内容について
  ・活動成果
 4-5.知的財産データベース構築活動
  ・立上げの経緯と推進体制
  ・実際の活動内容について
  ・活動成果
 4-6.私が目の当たりにした「奇跡」とは?

5.トップダウン活動とボトムアップ活動
 5-1.トップダウン活動の長所と短所
 5-2.ボトムアップ活動の長所と短所
 5-3.ボトムアップ活動が出来るのは日本だけ
 5-4.トップダウン活動の「成功の秘訣」とは?
 5-5.トップダウン活動とボトムアップ活動は「車の両輪」

6.人財育成システムは御社をどう変えるのか?
 6-1.直接効果
  ・快適職場の実現
  ・業務生産性向上
  ・業務品質向上.
 6-2.間接効果
  ・従業員のモチベーションおよび業務スキル向上
  ・業務改善スキル向上
  ・自己啓発促進による自立型人財育成
  ・職場風土(社風)の活性化
  ・従業員定着率向上

<終了後、質疑応答>

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セミナー番号:AR191133

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