属人化解消|社内研修-情報機構
よくあるお問合わせよくあるお問合せ リクエストリクエスト セミナー会場セミナー会場へのアクセス
セミナーのメニュー

化学・電気系 その他各分野
一覧へ→
  ヘルスケア系
一覧へ→
情報機構 技術書籍情報機構 技術書籍
技術書籍 一覧技術書籍 一覧
   <新刊書籍>
  データセンター熱対策
  光電融合・CPO技術
  医療機器の生物学的安全性
電子書籍電子書籍
化学物質管理化学物質管理
通信教育講座通信教育講座
LMS(e-learning)LMS(e-learning)
セミナー収録DVDDVD
社内研修DVD
セミナー講師のコラムです。講師コラム
お申し込み・振込み要領お申込み・振込要領
案内登録案内登録
↑ ↑ ↑
新着セミナー、新刊図書情報をお届けします。

※リクエスト・お問合せ等
はこちら→



SSL GMOグローバルサインのサイトシール  




こちらは、社内研修・講師派遣サービスです サービス一覧へ

お問合せフォーム(training_johokiko.docx;22.5K)をこちらからダウンロードし、必要事項を記載の上「社内研修受付窓口」training@*********(*********にはjohokiko.co.jpを入れてください)までお送りください。


引継ぎ・教育時間を極小化するシステムの自社構築方法について分かりやすく解説!

ベテランから若手への業務引継ぎは「待ったなし」
引継ぎ・教育時間の極小化による

開発・設計業務の属人化解消方法
~ 御社のISO9001では「属人化」は解決しない!! ~

料金(税込み;消費税10%)/基本講義時間:約5時間

受講者数オンライン集合研修・講師派遣
50名以下297,000円~352,000円~*別途、交通・宿泊費
99名以下352,000円~407,000円~*別途、交通・宿泊費

注:表示金額は最低金額です。講座アレンジ等により増額の場合がございます。

研修ポイント

【本研修の受講対象者と参加メリット】
★開発・設計部門の部課長・主任クラスの方
: 業務属人化を最短工数で解消する方法を習得できます。
 新卒・中途採用・派遣社員の定着率を向上する方法および最短工数で戦力化する方法を習得できます。
 研究開発業務の生産性向上方法を習得できます。
★ISO9001管理部門の方
: マニュアルが使用されるようになり、業務遂行方法の標準化を促進する方法(=ISO9001の戦力化手法)を習得できます。
             
【本研修で取得できること】
・必要な時にいつでも誰でもすぐにマニュアルを閲覧できるシステムの構築方法。
・使えないマニュアルを再生する二層化方法。
 ・管理規格を「読む気」にさせるビジュアル版作成方法。
 ・業務体系とマニュアル体系の一本化により、マニュアル・管理規格を5Sする方法。
 ・研究開発者の労働生産性を向上させる方法。

【受講のすすめ】
 今日バブル世代が60歳に達し、第一線から退き始めました。その結果、30~40代の中堅層に業務が集中し、教育・訓練にまで手が回らず、若手社員がなかなか戦力化できないという悲鳴をよく耳にします。この事態を放置するとノウハウの断絶が起き、設計品質不良等のさまざまな支障をきたします。
 また、業務遂行方法が共有化されていない設計部門では、業務が集中するエース設計者から手薄な人へ業務移管が困難なため、エースが慢性的過労と絶望感からメンタル不全を発症したり、会社に見切りをつけ転職してしまうことがあります。講師の前職では、エース設計者の手抜きに起因するコンプラ違反が発覚し、主力製品の無期限出荷停止処分という会社存続の危機に陥ったことがありました。この事例からわかる通り、業務属人化は設計者間の業務量アンバランスを引き起こす重大な潜在リスクです。
 これらの問題の根本原因は、業務引継ぎや教育に要するマンパワーが十分捻出できなかったことです。
 そこで本セミナーでは、引継ぎ・教育時間を極小化するシステムの自社構築方法についてお教えします。同システムにより引継ぎや教育は「マニュアルや管理規格を見てわからないことがあったら、遠慮せずに聞いてね」の一言で済みます。また自部署が多忙な際に他部署への応援要請も可能となり、部署間の業務量アンバランスが平準化されます。慢性的に過労状態なエース設計者からの業務移管もスムーズに実現でき、設計者間の業務量アンバランスも解消。業務品質不良やメンタル不全発症防止にも繋がります。
また、他部門と比べ進捗管理が困難( やってみないとわからないor やってもわからない )とされる研究・開発部門ですが、弊社の指導で業務属人化を解消したところ、労働生産性が向上した事例もあります。
 本来なら業務属人化はISO9001で解決する問題です。しかし、実際にそうならない理由は①業務と菅理規格・マニュアルの「ひもづけ」が弱い②管理規格・マニュアルが使い物にならない、の2点によります。前職でISO9001戦力化プロジェクトに携わった講師は、市販のマニュアル管理システムや規格・マニュアルの問題点に気づき、これらを改善してきました。このセミナーでご紹介するソリューションは、前述の行政処分解除の立役者となり、会社を窮地から救いました。この知見を御社でご活用いただければ、「業務属人化リスク」を「御社の強み」に変えることができます。そのためにも、今すぐ行動を起こしてください。

【過去のセミナー受講者アンケートより】

・今月から業務の属人化解消活動を全社で開始したが、当セミナーでその方向性および実施事項が
  明確になり、非常に有益だった。
・弊社のマニュアル管理システムは、マニュアルをただ「管理」しているだのものに過ぎず、セミナーで
  配布されたAIOS SM ver.のように個別業務との紐づけがなければ意味がないことがよく分かった。
・「大会社によく見られる「管理規格やマニュアルを制定さえすれば、現場はその通り動く」という盲信を
  私はISO9001病と呼んでいます」との講師の言葉は自社の実態と合致しており、耳が痛かった。
・ ビジュアル版を作成し、講習会を開き、テストで受講者の理解度を確認する、というステップを経ない
と管理規格は効力を発揮しないことがよく分かった。制定するだけじゃダメなんですね。
・講師が前職で作成したマニュアルを見て、詳細版とダイジェスト版の2本立てにする意味と価値が腑に
  落ちた。弊社のマニュアルが、いかに閲覧者への「愛」に欠けたものであるかを痛感した。
・配布された『マニュアル作成マニュアル』を見て、『マニュアル管理規格』だけではダメなことが分かった。
・「業務属人化を解消すると、研究・開発者の労働生産性が向上します」と聞き驚いたが、その後の説明
  と事例紹介で 納得した。まさしく目からうろこが落ちた思いがした。
・今まで諦めかけていた担当者間の業務量アンバランスの是正方法を知り、受講した甲斐があった。
・「教育レス」の実現が従業員定着率の向上につながる、との講師の説明に大変驚いた。

研修内容

1. 業務属人化問題を放置し続ける恐ろしさ
  1) 業務属人化問題の放置が招いた悲劇とその教訓
    ①メンタル不全発症 ②健康障害発症 ③主力製品の無期限出荷停止処分
  2) ISO9001で業務属人化が解決しない2つの理由
  3) 業務遂行ノウハウの共有化はなぜ必要か?

2. 属人化解消の前にすべきこと
 1) 設計員の本音の「見える化」
  ①困りごと ②不平・不満 ③会社への提言
 2) 既得権者( 業務量の薄い人 )の抵抗勢力化未然防止策

3. 業務の属人化を解消する
 1) 設計業務の属人化解消を可能にするシステムの構築
  ①なぜ業務移管は困難なのか?
  ②業務移管に要する工数の極小化がポイント
  ③「マニュアルの三重苦」とその解消方法
  ④業務と管理規格・マニュアルをリンクさせるシステム
  ⑤マニュアル・管理規格の統廃合( 5S )
 2) 使える業務マニュアル( 事例配布・紹介 )
 3) ビジュアル版管理規格( 事例紹介(3例) )

4. 業務属人化解消の先にあるもの
  1) 「教育不要」「業務引継ぎ不要」体制の実現 → 従業員定着率向上
  2) 設計者間・月間・部署間の業務量アンバランスの解消 → メンタル不全発症未然防止
  3) 業務量平準化事例紹介
  
5. 質疑応答・個別アドバイス

お問合せから研修実施までの流れ

①お問合せ
 各、コンテンツのページよりお問合せ用紙をダウンロードいただき、
 必要事項記入の上、社内研修受付窓口へ e-mail:training@*********(*********にはjohokiko.co.jpを入れてください)にてご連絡ください。

②見積書の発行
 お問合せ用紙を確認後、講師へ相談を致します。
 また実施方法に合わせた見積書を発行致します。
 (オンライン/講師派遣集合研修 等)

③開催日程と実施方法の確認・調整
 具体的な希望日程をお聞きした上で、弊社にて講師と調整致します。

④研修実施の確定
 日程決定後、研修実施を確定致します。
 (研修日決定、実施決定後のキャンセルは費用が掛かります。)

⑤研修詳細の打合せ
 実施方法の詳細を打合せ致します。
 また講義内容のアレンジを希望される場合は講師とお客様が直接
 (または、弊社を交えて)打合せ出来るように致します。

⑥研修実施
 講師派遣集合研修・オンライン研修など

⑦お支払い
 研修実施後、請求書を発行致しますので、お振込みをお願い致します。

講座番号:AX260151

top

会社概要 プライバシーポリシー 特定商取引法に基づく表記 商標について リクルート
Copyright ©2011 技術セミナー・技術書籍の情報機構 All Rights Reserved.