アメリカではMBA(Master of Business Administration)教育が盛んで、MBAを取得した人が経営幹部として企業を運営していました。
しかし最近ではMBA教育で教わる企業戦略やプロジェクト戦略に加えて、先端的な技術動向も加味して企業運営を行わなければ、的確なマネジメントができなくなってきました。
ヨーロッパの有名なビジネススクールである国際経営開発研究所(IMD)による日本の世界競争力(World Competitiveness Yearbook)ランキングでは、92年の1位から2002年には27位まで落ち、その後は低迷し2006年にやっと20位以内に返り咲きました。
特許件数や開発投資ではトップクラスの日本が、このような評価を受ける最大の原因はビジネス効率の悪さや起業家が育たないことにあると指摘されています。
シリコンバレーにあるスタンフォード大学のSRI(Stanford Research Institute)が定義しているMOTは「技術投資の費用対効果を最大化すること」と単純明快で、日本こそMOTを普及しなければならない国かも知れません。