微細藻類を取り巻く産業展開の可能性
　　～ラン藻を用いた環境問題解決、最新の研究開発動向から学ぶ～
　　【会場開催セミナー】

講師

株式会社シアノロジー 代表取締役 小山内 崇 氏

＊ 希望者は講師との名刺交換が可能です

講師紹介

■ご経歴
平成１４年３月 国際基督教大学 教養学部 卒業
平成１９年３月 東京大学大学院 農学生命科学研究科 博士課程修了,博士（農学）
平成１９年４月 日本学術振興会 特別研究員PD
平成２２年４月 理化学研究所 基礎科学 特別研究員
平成２３年４月 JSTさきがけ 専任研究者
平成２６年４月 理化学研究所 研究員
平成２７年４月 明治大学 農学部 専任講師
平成３０年１０月〜現在 明治大学 農学部 専任准教授
令和４年６月〜現在 株式会社シアノロジー代表取締役

■ご専門および得意な分野・研究
微細藻類の応用微生物学、分子生物学、生物工学
大学の研究成果を活用した起業

■本テーマ関連学協会でのご活動
ユーグレナ研究会、日本農芸化学会、日本生物工学会、バイオインダストリー協会などに所属

日時・会場・受講料

●日時　2024年8月27日（火）　10:00-15:00 ※途中、お昼休みと小休憩を挟みます。
●会場　[東京・大井町]きゅりあん5階第2講習室　→「セミナー会場へのアクセス」
●受講料　1名41,800円(税込（消費税10％）、資料付)
　＊1社2名以上同時申込の場合、1名につき30,800円
　※会場での昼食の提供サービスは中止しております。
　＊学校法人割引；学生、教員のご参加は受講料50％割引。→「セミナー申込要領・手順」を確認下さい。

　●録音・撮影行為は固くお断り致します。
　●講義中の携帯電話の使用はご遠慮下さい。
　●講義中のパソコン使用は、講義の支障や他の方の迷惑となる場合がありますので、極力お控え下さい。
　　場合により、使用をお断りすることがございますので、予めご了承下さい。
　　＊ＰＣ実習講座を除きます。

■ セミナーお申込手順からセミナー当日の主な流れ　→

セミナーポイント

■講座のポイント
昨今は、環境に配慮しない企業活動は不可能である。あらゆる企業が、環境について「何かしなければならない」と考えている。一方、環境に関する活動は、直接的な利益に結びつかないことが多い。このため、企業は、「環境関連でありながら収益が上がる事業」を模索している。微細藻類は、光合成をおこなって二酸化炭素を固定できることから高い注目を浴びている。しかし、すぐに収益化できるものではなく、期待に反して各社が事業化に悩んでいる。講演者は20年以上微細藻類を研究し、2022年に株式会社シアノロジーを創業した。2024年5月で創業2年目を終えるが、会社は黒字の予定である。本講座では、微細藻類を概説するとともに、基礎研究成果を用いた事業化について紹介する。

■受講後習得できること
微細藻類とは何かがわかる
微細藻類を用いた事業化についての近況を知ることができる
微細藻類のバイオベンチャーで、どのような製品・サービスを提供できるかがわかる
環境事業を立案する際のヒントを得ることができる
個人型の起業体験談を聞くことができる

■本テーマ関連法規・ガイドラインなど
特になし

■講演中のキーワード
微細藻類、脱炭素、環境事業、バイオベンチャー、起業

セミナー内容

■講演プログラム
1. 微細藻類とバイオエネルギー・バイオマテリアル
　　1)　微細藻類と光合成
　　　　　a) 微細藻類とは？
　　　　　b) 微細藻類の種類
　　　　　c) 微細藻類の持つポテンシャル
　　　　　d) 脱炭素社会に向け、微細藻類が期待されていること

2. 微細藻類の研究成果を基にした新規ビジネス立ち上げと黒字化の体験談
　　1)　これまでの研究成果（ラン藻（シアノバクテリア）の研究）
　　　　　a) ラン藻の特徴・強み
　　　　　b) ラン藻を使ってできること
　　　　　c) ラン藻の培養方法
　　　　　d) ラン藻を用いた物質生産

　　2）　微細藻類バイオベンチャーの起業
　　　　　a) 株式会社シアノロジーの紹介
　　　　　b) 藻類の現状課題
　　　　　c) 起業に至った理由（どこにビジネスチャンスを見出したか）
　　　　　d) 起業前の準備で意識したこと（起業前に何をすればいいのか）
　 　　　 e) 起業直後に起こった予想外の困難
　　　　　f) ２年目以降の出来事「補助金は単にお金をもらえるものではない」

　　3）　どのように微細藻類のバイオベンチャーを黒字化したのか
　　　　　a) どのように売り上げを上げたか？
　　　　　　・どのような製品（商品）を作ったか
　　　　　　・販路開拓
　　　　　　・コスト面
　　　　　　・お客様の反応
　　　　　b) 外部との連携（企業、大学、国・地方公共団体との関係性について）
　　
　　4）　現状課題と展望

3. 環境事業を立ち上げるためにすべきこと
　　新規事業を行うために、どのように社内を説得するのか？