PFAS（有機フッ素化合物）

の現状及び規制の影響と今後の対応

発刊・体裁・価格

発刊　　2024年3月25日　　定価　　68,200円 (税込(消費税10％））
体裁　　B5判　365ページ　　ISBN　978-4-86502-267-4　　　→詳細、申込方法はこちらを参照

→書籍を購入された方へ（アンケートのお願い）
→PDFパンフレットを見る

本書のポイント

○国内外のPFAS 規制動向を網羅！その定義はどう捉え対応すれば良いのか？
　今後の方向性もふまえた法的リスクや含有情報調査法等、対応の考え方とその実務まで総説！

○PFASの特性・反応とその各種挙動について！
　最近明らかになってきた物性発現のメカニズムや環境中の挙動・生体影響に関する知見も掲載。

○PFAS分析の何が問題となるのか？必要となる・留意すべき事項とは？
　各種分析手法および対象物や目的に応じた測定・分析のすすめ方を具体事例をふまえ解説！

○PFAS含有廃棄物や土壌・汚染水の処理・浄化技術とその取り組みの現状は？
　各種分解、吸着除去、浄化処理技術動向を把握できる！

○様々な分野・用途におけるPFAS使用状況やその対策・代替の動向について！
　ヘルスケア、包装・食品接触材、半導体、建築・土木等々・・・

執筆者一覧（敬称略）

宇佐美 亮　　産業環境管理協会
玉虫 完次　　エンバイロメントジャパン（株）
石塚 竹生　　（株）先読
田辺 愛子　　化学物質評価研究機構
後藤 嘉孝　　みずほリサーチ＆テクノロジーズ（株）
小島 清顕　　Smith, Gambrell & Russell, LLP (SGR法律事務所)
木村 勇人　　渥美坂井法律事務所・外国法共同事業
松浦 徹也　　東京環境経営研究所
長谷川 健　　京都大学
矢島 知子　　お茶の水女子大学
藤森 崇　　　龍谷大学
中山 祥嗣　　国立環境研究所
辻村 映彦　　ユーロフィン日本環境（株）
古川 浩司　　三重県環境保全事業団
小笠原 英城　（株）東海テクノ
草野 洋平　　（株）クレハ環境
原 宏江　　　金沢大学
安藤 信吾　　三菱ケミカル（株）
堀 久男　　　神奈川大学
中島 誠　　　国際航業（株）
佐藤 徹朗　　国際航業（株）
山内 仁　　　（株）流機エンジニアリング
大山 将　　　（株）鴻池組
原田 浩二　　京都大学
藤井 由希子　第一薬科大学
藤谷 倫子　　京都大学
松下 栄美子　元SGS ジャパン（株）
礒部 晶　　　（株）ＩＳＴＬ
吉野 豪　　　日華化学（株）
伊藤 隆彦　　（株）フロロテクノロジー
植野 純平　　DIC（株）
土肥 佐和子　DIC（株）
藤原 龍太　　DIC（株）
松木 優弥　　DIC（株）

目次

第1章　PFAS 規制の現状と今後の方向性

第1節　PFAS の定義と規制動向（UNEP とEPA、化審法、RoHS/REACH 等）：
　　　 対象物質の範囲、適用用途の範囲など
1. PFAS の定義と規制動向
　1.1　PFAS の定義
　　1.1.1　OECD による定義
　　1.1.2　EPA による定義
　1.2　PFAS 規制動向
　　1.2.1　PFOS
　　1.2.2　PFOA
　　1.2.3　その他
2. ストックホルム条約の審議
　2.1　条約の規定に基づく審議手順
　2.2　LC-PFCA の審議
　　2.2.1　POPRC17
　　2.2.2　POPRC18
　　2.2.3　会期間作業部会（POPRC18-19）
　　2.2.4　POPRC19
　　2.2.5　Side event
　　2.2.6　会期間作業部会（POPRC19-20）
3. ストックホルム条約と化審法との関係
　3.1　国内法によるストックホルム条約の担保
　3.2　関連化合物の扱い
4. 化審法の遵守事項と運用上の注意点
5. 製品含有規制とPFAS 規制
　5.1　ストックホルム条約
　5.2　欧州POPs 規則
　5.3　欧州REACH 規則
　5.4　化審法
　5.5　米国
6. REACH の審議手続き概要

第2節　米国州法におけるPFAS 規制の動向
1. PFAS の定義について
　1.1　州レベルでのPFAS の定義
　1.2　連邦レベルでのPFAS の定義
2. 主な州政府のPFAS 対応
　2.1　主な州法のタイプ
3. 州法の動向

第3節　その他各国規制における遵守事項（カナダ、中国、韓国、その他）
1. カナダ
　1.1　1999 年カナダ環境保護法（CEPA1999）
　1.2　2012 年特定有毒物質禁止規則
　1.3　2022 年特定有毒物質禁止規則案
　1.4　PFAS レポート案
2. 中国
　2.1　新規化学物質環境管理登録弁法
　2.2　危険化学品安全管理条例
　2.3　重点管理対象新汚染物質目録
　2.4　厳格制限有毒化学品リスト
　2.5　その他
3. 韓国
　3.1　化学物質の登録及び評価等に関する法律（化評法）
　3.2　化学物質管理法（化管法）
　3.3　難分解性汚染物質管理法（POPs 法）
4. その他

第4節　各国・国際機関におけるPFAS の有害影響の評価
1. 各国・国際機関におけるPFAS 水質基準・摂取基準
　1.1　日本
　　1.1.1　水道水質基準
　　1.1.2　水質汚濁に係る環境基準
　　1.1.3　日本におけるPFAS の水質基準
　1.2　米国
　　1.2.1　生涯健康勧告値
　　1.2.2　第一種飲料水規則（NPDWR）
　1.3　欧州
　　1.3.1　EU 飲料水指令
　　1.3.2　EFSA リスク評価
　1.4　WHO
　　1.4.1　WHO 飲料水水質ガイドライン
2. EU REACH 規則におけるPFAS のSVHC 指定根拠
　2.1　SVHC の基準
　　2.1.1　人の健康影響の観点からのSVHC
　　2.1.2　環境影響の観点からのSVHC
　　2.1.3　その他の影響
　2.2　各PFAS のSVHC 指定根拠
　　2.2.1　人への健康影響
　　2.2.2　環境影響
　　2.2.3　その他の影響

第5節　製品に含有するPFAS 他化学物質の今後の規制対応の考え方とマネジメント
　　　　～米国TSCA 8 条（a）（7）PFAS 報告規則対応の考え方を例として～
1. PFAS 報告規則の概要
2. 対応方法の提言


第2章　PFAS 含有情報の調査・対応法

第1節　PFAS 関連物質の確認・含有調査法
1. PFAS 関連物質の確認
2. 含有調査法
3. サプライチェーンにおける対応

第2節　企業における法的リスク
1. 従来の環境汚染・公害（アスベスト、クロロフルオロカーボン、オピオイド等）とその法的処理
　1.1　アスベスト（石綿）
　1.2　クロロフルオロカーボン
　1.3　オピオイド
2. PFAS の位置づけ
3. 日本における法的リスク
　3.1　化審法に基づく、製造、輸入規制
　3.2　水道法及び環境基本法に基づく飲料水水質についての対応
　3.3　泡消火材の対応
4. 米国における法的リスク
　4.1　訴訟動向・判例法
　　4.1.1　3M
　　4.1.2　デュポン
　　4.1.3　環境団体からの働きかけ
　　4.1.4　カリフォルニア州司法長官からの訴訟提起
　　4.1.5　軍事基地の勤務者、周辺住民への集団訴訟の呼びかけの事例
　　　　　（フォート・ブラッグ基地等）
　4.2　米国におけるPFAS 関連の法令や規制
　　4.2.1　連邦レベル
　　4.2.2　州法レベル

第3節　PFAS 対応の考え方と留意事項
1. 企業が対応すべきPFAS 物質リストと用途
　1.1　企業が注目している規制リスト
　1.2　PFAS の主要用途
　　1.2.1　非ポリマー
　　1.2.2　ポリマー
　1.3　非意図的使用
　1.4　非意図的使用の対応
2. 遵法保証システム（CAS　Compliance Assurance System）の構築
　2.1　スエーデンの遵法ガイドでの対象物質の絞り込み
　2.2　CAS の構築手順
　　2.2.1　取組みステップ
　　2.2.2　現行のマネジメントシステムへの遵法情報の盛り込みの事例


第3章　PFAS の構造・特性とその挙動・影響

第1節　PFAS の基本構造および特性・機能発現原理
1. 双極子モーメントと分子分極率
2. 分子間力を決める分子分極率と双極子モーメント
3. 分子コンフォメーション
4. SDA 理論
5. 一分子のときの性質
6. 代替化合物の考え方

第2節　PFAS の利用とその合成法
1.PFAS の性質・利用
2.PFAS の工業的合成法
3. フッ素官能基の導入反応
　3.1　炭素- フッ素結合形成反応
　3.2　炭素- 炭素結合生成による合成

第3節　PFAS の特性と環境中での挙動
1. PFAS の特性
　1.1　安定性
　1.2　吸着特性
　1.3　分解・変換特性
2. PFAS の環境中での挙動
　2.1　水環境
　2.2　土壌
　2.3　大気

第4節　PFAS の環境影響・生体影響と安全性
1. PFAS の環境影響・生体影響
　1.1　PFAS の生態系への影響
　　1.1.1　環境中PFAS
　　1.1.2　生物中PFAS
　1.2　PFAS の人への影響
　　1.2.1　体内動態
　　1.2.2　PFAS の健康影響


第4章　PFAS の分析・測定法

第1節　PFAS 分析の必要性と国内外の動向
1. 国外におけるPFAS 分析の動向
　1.1　総有機フッ素分析
　1.2　TOP Assay
　1.3　ターゲット分析
2. 各PFAS 分析の役割と位置づけ
3. 国内におけるPFAS 分析の動向

第2節　試料媒体別分析法の選択及びその実施方法
1. PFAS の基本的事項
2. PFAS 分析を行う上で必要な基本的事項
　2.1　GC/MS 装置
　2.2　LC/MS/MS 装置
　2.3　化学分析における定性分析と定量分析の違い
　2.4　PFAS 分析に用いられる試薬及び器具
　2.5　イオン性PFAS 分析に用いられる標準品（標準原液）
　2.6　各試料媒体のPFAS 分析で要求される定量下限値
3. 各種試料媒体別イオン性PFAS 分析法の選択及びその概要
　3.1　イオン性PFAS 分析の全体的な概要及び測定対象物質
　3.2　水試料に対するイオン性PFAS 分析前処理方法
　　3.2.1　水試料に対する前処理方法
　3.3　廃棄物に対するPFAS 分析前処理方法
　　3.3.1　固形廃棄物試料の調製
　　3.3.2　固形廃棄物の前処理方法
　　3.3.3　液状廃棄物の前処理方法
　3.4　排ガス試料に対するPFAS 分析前処理方法
　　3.4.1　排ガス採取方法
　　3.4.2　排ガス採取液の前処理方法
　3.5　製品試料に対するイオン性PFAS 分析前処理方法
　　3.5.1　製品試料に対する前処理方法
4. 試験液の測定（定性及び定量分析）
　4.1　試験液の測定（定性及び定量分析）
　4.2　分岐異性体の定量について
　4.3　LC/MS/MS 装置の測定条件
　4.4　測定結果の信頼性確保
5. PFAS 分析を行う際の注意事項
　5.1　製品検査における凍結粉砕について
　5.2　抽出液の精製工程について

第3節　測定・分析事例
1. 水試料測定事例
　1.1　水道水と環境水の測定方法と概要
　1.2　使用器具の洗浄
　1.3　前処理
　　1.3.1　水道水
　　1.3.2　環境水
　1.4　定量
　　1.4.1　機器分析
　　1.4.2　検量線
　　1.4.3　水道水・環境水の定量
2. 製品の測定事例
　2.1　試験方法と概要
　2.2　試料の種類
　2.3　前処理
　　2.3.1　試料の粉砕
　　2.3.2　抽出、精製
　2.4　定量
　　2.4.1　検量線の作成
　　2.4.2　定量及び計算
3. 廃棄物
　3.1　試験方法と概要
　3.2　前処理
　　3.2.1　抽出
　　3.2.2　精製、濃縮
　3.3　機器分析
　3.4　定量および計算
4. 排ガス試料
　4.1　試験方法と概要
　4.2　試料採取
　　4.2.1　採取条件の設定
　　4.2.2　試料の捕集
　4.3　前処理
　4.4　定量
　　4.4.1　機器分析
　　4.4.2　検量線
　　4.4.3　定量及び計算
5. その他PFAS 類の一斉分析
　5.1　PFAS（C4 ～ 14）機器分析
　5.2　試料の種類
　　5.2.1　精製水（添加回収試験）
　　5.2.2　河川水
　5.3　前処理
　　5.3.1　ろ過（河川水のみ）
　　5.3.2　濃縮（精製水、河川水共通）
　5.4　機器分析
　　5.4.1　測定条件
　5.5　定量
　　5.5.1　クロマトグラム
　　5.5.2　検量線
　　5.5.3　添加回収試験結果
　　5.5.4　河川水試料測定結果


第5章　PFAS 処理方法とその動向

第1節　処理方法

第1項　含有廃棄物の処理方法
1. 事業概要
　1.1　廃棄物処理事業（ウェステックいわき）
　1.2　廃棄物処理事業（ウェステックかながわ）
2.PFOS 焼却処理までの経緯
　2.1　POPs 系廃棄物への取り組み
　2.2　1100℃での無害化確認試験
　2.3　850℃での無害化確認試験
3. PFOA 焼却処理までの経緯
　3.1　850 ～ 1100℃での無害化確認試験
　3.2　PFOS 及びPFOA 含有廃棄物の処理に関する技術的留意事項の策定
4. PFOS 及びPFOA 含有廃棄物の本格処理の状況
　4.1　受入・保管方法
　4.2　処理方法（ロータリーキルン炉）
　4.3　処理方法（キルンストーカ炉）
　4.4　本格処理期間中の処理実績と維持管理状況

第2項　PFAS 汚染水の処理技術
1.PFAS 汚染水の実態
　1.1　原水で想定されるPFAS 汚染レベル
　1.2　飲用水に求められるPFAS 濃度レベル
　1.3　有効なPFAS 処理技術
2. 活性炭を用いたPFAS 処理
　2.1　原理と特徴
　2.2　導入事例
3. 陰イオン交換樹脂を用いたPFAS 処理
　3.1　原理と特徴
　3.2　導入事例
4. 膜を用いたPFAS 処理
　4.1　原理と特徴
　4.2　導入事例
5. 既存技術の課題と今後の展望

第3項　イオン交換樹脂によるPFAS 吸着除去技術
1. イオン交換樹脂の種類と特徴
　1.1　物理構造による分類
　1.2　化学構造による分類
　　1.2.1　強酸性カチオン交換樹脂
　　1.2.2　弱酸性カチオン交換樹脂
　　1.2.3　強塩基性アニオン交換樹脂
　　1.2.4　弱塩基性アニオン交換樹脂
2. イオン交換樹脂によるPFAS 除去メカニズム
3. アニオン交換樹脂によるPFAS 除去
　3.1　アニオン交換樹脂の物理構造によるPFAS 吸着への影響
　3.2　カラム通液によるPFAS 除去性能の比較
　　3.2.1　PFOA 除去性能
　　3.2.2　PFBS 除去性能
　3.3　アニオン交換樹脂によるPFAS 除去まとめ
4. イオン交換樹脂を用いたPFAS 除去の現状と課題
　4.1　イオン交換樹脂によるPFAS 除去の現状
　4.2　イオン交換樹脂によるPFAS 除去の課題

第2節　機能性有機フッ素材料の分解・無機化技術
1. 亜臨界水と超臨界水
2.PVDF および関連物質の分解・無機化
　2.1　酸素ガス＋超臨界水反応
　2.2　過酸化水素＋亜臨界水反応
　2.3　過マンガン酸カリウム＋亜臨界水反応
　2.4　アルカリ試薬＋亜臨界水反応
3. フッ素系イオン交換膜の分解・無機化
4. 電気化学用フッ素系イオン液体の分解・無機化
5. フッ素テロマー界面活性剤の分解・無機化
6. 半導体用プロセス用光酸発生剤（PAG） の分解・無機化

第3節　浄化処理技術と各種取り組み

第1項　土壌・地下水原位置浄化対策としての電気発熱法ハイブリッド浄化工法
1. 電気発熱法を用いたハイブリッド原位置土壌・地下水浄化
　1.1　電気発熱法の原理と特徴
　1.2　電気発熱法を用いたハイブリッド土壌・地下水浄化とその国内実績
2. 熱活性過硫酸を用いた原位置土壌・地下水浄化
　2.1　原理と特徴
　2.2　PFOS/PFHxS/PFOA/PFHxA を対象とした適用性試験
　　2.2.1　熱活性過硫酸の至適条件
　　2.2.2　熱活性過硫酸による分解速度
　　2.2.3　熱活性過硫酸による分解副生成物
　2.3　現場適用
3. その他の電気発熱法ハイブリッド浄化の適用可能性
　3.1　PFOS 及びPFOA 等による土壌・地下水汚染の特徴とCSM モデルの必要性
　3.2　地下水循環法
　　3.2.1　地下水循環法の概要
　　3.2.2　地下水循環法の促進方法

第2項　LFP 法によるPFAS 土壌・地下水の浄化技術
1. LFP 法のしくみ・特徴と用途展開
　1.1　LFP 法とは？
　1.2　なぜLFP が効果的なのか
　1.3　開発の経緯　先に実用化したFP 法とPFAS 水汚染浄化への地元の期待
　1.4　粉体のハンドリングの煩雑さを解決した装置の特徴
　1.5　機能性粉体の選択により様々な用途に展開できるLFP
2. PFAS 水浄化での効果と能力
　2.1　PFAS 汚染水の浄化効率
　2.2　連続通水試験と添着層内での濃度低下状況の推定
3. PFAS 水汚染浄化技術の分類とLFP 法の位置付け
4. PFAS 地下水汚染浄化事例
　4.1　沖縄湧き水（地下水）の浄化事例
　4.2　浄化設計実施の手順、現地で課題と解決策
　4.3　他工法との組み合わせによる土壌浄化への展開

第3項　環境水中に含まれるPFAS のキャビテーション技術による分解処理に関する基礎的検討
1. キャビテーションによる分解処理
2. 水中高速水噴流によるキャビテーション
　2.1　概要
　2.2　キャビテーション試験設備
　2.3　キャビテーション発生の最適化
3. 分解処理試験
　3.1　試料水の性状および分析方法
　3.2　処理条件
　3.3　試験結果
　　3.3.1　長方形型噴流ボックス
　　3.3.2　円筒形型噴流ボックス
4. まとめ


第6章　PFAS への各種対応・動向、取り組みなど

第1節　PFAS 代替戦略の考え方・すすめ方
1. PFAS 代替に向けた企業の動き
2. 有害物質の代替戦略策定のポイント

第2節　PFAS 対応の考え方・代替に向けた各種取り組みなど

第1項　ヘルスケア分野に求められるPFAS への取り組み
1. ヘルスケア分野でのPFAS の利用と対策
　1.1　PFAS を使用した製品と調査事例
　　1.1.1　パーソナルケア製品
　1.2　医療機器
　1.3　医薬品
2. PFAS 問題に対応するために求められる課題
　2.1　血液分析
　　2.1.1　バイオモニタリングの現状と健康リスク
　2.2　測定における課題とインフラストラクチャ
　2.3　体内からの除去、排出

第2項　包装・食品接触材料
1. 包装材や食品接触材料に使用されるPFAS の用途
2.PFAS はなぜ、規制されるのか
　2.1　人の健康への影響
　2.2　環境への影響
　2.3　リサイクルへの弊害
3. 包装・食品接触材料に関する欧州の規制動向
　3.1　持続可能な化学物質戦略
　3.2　デンマークの食品接触材料に関するPFAS 規制
　3.3　REACH 規則　PFAS 制限案
　3.4　包装及び包装廃棄物規則案
4. 包装・食品接触材料に関する米国の規制動向
　4.1　PFAS 戦略ロードマップ
　4.2　食品包装における有害物質禁止法
　4.3　各州のPFAS に関する法規制
　4.4　食品医薬品局の規制
5. 食品接触材料や包装材に使用されるPFAS の代替材料
　5.1　消費者向け調理器具に使用されるPFAS の代替
　5.2　プラスチック製品のポリマー処理助剤として使用されるPFAS の代替
　5.3　紙及び板紙製品に使用されるPFAS の代替
　　5.3.1　物理的代替
　　5.3.2　化学的代替

第3項　建築・土木（土壌・地下水汚染調査・対策）
1. 我が国のPFAS による土壌・地下水汚染への対応
2. PFAS による土壌・地下水汚染の概要
　2.1　土壌・地下水汚染の原因と汚染源
　2.2　土壌・地下水中での挙動と汚染の特徴
3. PFAS による土壌・地下水汚染の調査
4. PFAS による土壌・地下水汚染の対策
　4.1　土壌・地下水汚染対策の考え方
　4.2　土壌・地下水汚染対策技術の開発・実用化の現状
　　4.2.1　固定化・不溶化
　　4.2.2　地下水汚染の拡大の防止
　　4.2.3　土壌浄化
　　4.2.4　地下水浄化
　　4.2.5　土壌・地下水汚染対策における水処理

第4項　半導体製造におけるPFAS 類の使用状況と規制の影響
1. 半導体におけるPFAS 類の適用工程
2. 製品ライフサイクルとPFAS の環境・人体への影響
3. 半導体に関連した規制動向
4. まとめ

第5項　繊維用撥水剤
1. 繊維用撥水剤を取り巻く状況
　1.1　各認証機関の規制について
　1.2　EU REACH PFAS 規制案
2. 撥水原理と各種撥水剤の化学構造
　2.1　撥水原理
　2.2　化学構造
3. 最新のフッ素フリー撥水剤
　3.1　アクリル系撥水剤
　3.2　シリコーン系撥水剤
　3.3　繊維用撥水剤に求められる性能
4. まとめ

第6項　フッ素系コーティング剤におけるPFAS 対応
1. フッ素系コーティング剤について
　1.1　撥水撥油
　1.2　防湿コーティング
　1.3　防汚・指紋防止
　1.4　離型剤
2. PFAS 規制と各種類における対応策
　2.1　フッ素コーティング剤におけるPFAS 規制の概要
　2.2　用途別対策例
　　2.2.1　撥水撥油、防湿コーティング
　　2.2.2　防汚コーティング剤
　　2.2.3　離型剤

第7項　環境に優しい高性能PFASフリーレベリング剤・消泡剤の開発
1. PFASとフッ素系レベリング剤
2. フッ素系レベリング剤並みの性能を有するDIC PFASフリーレベリング剤
　2.1　DIC PFASフリーレベリング剤の性能
　　2.1.1　レベリング性と表面張力
　　2.1.2　起泡性と消泡性
　2.2　DIC PFASフリーレベリング剤の最新開発動向
　　2.2.1　顔料析出抑制能を示すPFASフリーレベリング剤
　　2.2.2　レベリング性と重ね塗り特性（リコート性）を両立したPFASフリーレベリング剤
3. 電気自動車（EV）向け潤滑油用PFASフリー消泡剤への応用展開
　3.1　背景
　3.2　DIC PFASフリー潤滑油用消泡剤の性能
4. まとめ